パラリンピアン　専用トレセンできる！国を挙げてサポート

2013年9月11日（水曜日）08時46分 配信

２０２０年に向けてパラリンピアン用の本格的な練習拠点建設の構想が持ち上がった。東京に五輪、パラリンピックの招致が決まったことで、今後は国を挙げてのパラリンピアンの強化態勢も本格化。そのために東京都北区にある現在の味の素ナショナルトレーニングセンター（ＮＴＣ）と同じような、各競技が一体となって強化できるパラリンピアン専用のＮＴＣに着手する。

東京五輪招致がパラリンピアンのよりよい環境づくりにも貢献する。最終プレゼンにはパラリンピック陸上女子の佐藤真海が参加。招致成功にともなって「競技環境をもっとよくしたい」と訴えていたが、９日には菅義偉官房長官が記者会見でスポーツ庁の設置検討を明言。そうした流れの中で浮上してきたのがパラリンピック版「ＮＴＣ構想」だ。

日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の選手強化本部長を務める橋本聖子参院議員も「いずれは造らないといけない」とその必要性を説く。これまでは五輪が文部科学省、パラリンピックは厚生労働省の管轄とすみ分けができていた。縦割り行政の弊害で、文科省の予算で建てられた現在のＮＴＣは、あくまでも五輪選手の強化のためにあった。パラリンピアンには正式な利用ルートはなく、各競技団体を通じて便宜をはかってもらうのが唯一の方法。これまでの利用者は陸上やテニス、競泳、アーチェリーの一部の選手にとどまっていた。

そもそも施設そのものがバリアフリー設計ではなく、競技特性を考慮した仕様でもなかった。たとえば、車いすバスケットボール。トップレベルになれば傷のつき方一つで球の弾み方が変わるため、本来であれば通常の体育館とは違う強度の床素材が好ましい。そうした設備を整えるためには現在のＮＴＣの改築ではなく、新たな施設が必要になる。

橋本氏は「米国や英国など世界は五輪とパラリンピックでそれぞれ強化施設がある。日本もそうならないと。今回の招致は大きな進歩」という。０８年に完成したＮＴＣが昨年のロンドン五輪での最多メダルにつながった。パラリンピアンにとっても練習拠点の充実が競技力向上、そして東京五輪での活躍につながっていくはずだ。

スポニチアネックスより